妊娠・出産という大きな節目を超えると、今まで夫婦であった二人はパパママになり家族へとライフサイクルのステージも変わります。
子どもの親になるということは、今まで以上に真剣に考えて行動していく必要があります。
妊娠中は夫婦にとって新米パパママの準備期間であると同時に親になる自覚を養う期間ともいえます。
子どもの将来はパパママの考え方、行動により変わることを強く自覚しなければいけません。
特に現実として経済面の工夫は必須です！
ここでは妊娠中からの準備として、まず妊娠・出産ではいくら準備がいるのか知り、公的制度を賢く活用する方法を紹介していきます。
妊娠・出産の期間にどんな支出があるの？
妊娠中から出産までの期間は意外な出費があります。
とはいっても初めての経験となるとイメージしにくいのがお金問題。
どんな支出項目があるかというと、
・妊婦検診費の自費分
・出産分娩費、入院費
・マタニティウェアや下着代
・育児グッズ準備代（購入やレンタル）
・突然のトラブル費用（入院や治療）
・里帰り出産時の交通費や諸費
・産後１ヵ月のベビー用品代（紙おむつやミルク代）
・内祝い費用
・行事代
といったものが挙げられます。
特に赤字である妊婦検診費や出産分娩費に関してはイメージしにくい支出だと思います。
妊婦検診ってどれくらいかかるの？
妊婦検診とは妊婦期間を健康に過ごし、元気な赤ちゃんを出産するために妊娠初期から出産までに平均１４回程度の妊婦の健康診断を受けることです。
この検診は赤ちゃんが順調に育っているのであれば健康保険が適用されないので、本来であれば１回3000円から5000円。
検査が多いときは1万、2万と大変負担の大きいものになります。
ですが、現在ではこうした負担を軽減する措置として全ての自治体で14回以上の助成を行っております。
自治体によって回数無制限だったり、超音波検査も助成対象だったりと違いがありますのでお住まいの自治体で確認しておきましょう。
この助成制度を活用することで、妊婦検診での実費は14回分を大幅割引となり
平均で約５万円ほどで済みます。
出産時の分娩費や入院の諸費用はいくらかかるの？
続いて出産時の諸費用はどれくらいかかるかを知っておきましょう。
分娩や入院費も妊婦検診と同様に、健康保険が使えません。
出産地域や産院によってかなり金額の差がありますが、40万、50万、60万とかなりの費用が必要です。
内訳としては、分娩費用、入院費、差額室料、検査処置代、投薬代、新生児管理料、文書代など項目はかなり多くなります。
ですが上記金額は全額自己負担の場合で、出産時にも助成制度があり42万円が給付されます！
出産育児一時金といい、全てのパパママに手続きをすることで給付されます。
よって出産時のかかる費用は
平均で約15万円ほどで済みます。
一番の心配である病院での所費用に関しては公的制度を賢く活用することで自己資金の準備を最低限で抑えることが出来ます。
その為には助成制度をしっかりと勉強して準備しておきましょう
妊婦検診と分娩入院費のまとめ
赤ちゃんが健康に育ち母子ともに無事に出産を行えるように、節約しずらい高額支出である妊婦検診と分娩諸費用。
無事に赤ちゃんと対面できれば安いものですよね。
さらに公的保障を賢く活用すれば20万程の準備でいいわけです。
妊婦検診の自身で準備するお金
約５万円
出産育児一時金の自身で準備するお金
約１５万円
順調な妊娠経過、出産であれば上記金額の準備で十分と覚えておきましょう。
平均で約20万程の支出を準備しておき実際に支払い総額が安ければ、当然慌てることもなく手元にお金が残り得した気分にすらなるかもしれません。
実際に支払い総額が準備した金額と同じであれば、想定通りの金額でこれも慌てることなく対応できます。
では想定していた金額より高かった場合はどうなのかというと、それは前述した内訳意外の別の費用が掛かっている場合だと思います。
例えば帝王切開での分娩処理をした場合などです。
しかしこのような場合は健康保険が使えるだけでなく、民間の医療保険での給付事例にもなります。
更には1ヵ月あたりの医療費の上限も存在するので、支払い時に高額だったとしても後々正式な手続きを踏むことでお金は戻ってきます。
このあたりもしっかりと把握しておくことで、想定外のハプニングが起きたとしても金銭面での焦りはなくなります。しっかりと勉強しておきましょう。
家計と保険の見直しで貯蓄を加速させよう！
